理容師は、理容室で、ヘアカット、セット、カラーリング、パーマ、ヘアケア、またシェービング（顔剃り）やフェイシャルエステティックなどの技術を用いて、お客様の身だしなみを清潔に整える仕事です。お客様は男性が中心になるため、ヘアスタイルは短髪が多く、ミリ単位の正確な技術が求められます。
また、シェービングは理容師のみに認められた技術で、レザー（カミソリ）を用いて、男性特有のヒゲを整えたり、顔や耳の産毛を剃ることができます。
最近は女性専用のシェービングサロンもあり、ブライダルの分野でもシェービングの技術が求められています。

理容師免許（国家資格）が必須条件です。これは業務独占資格と呼ばれる国家資格で、この理容師免許の交付を受けた理容師、美容師でないと「業」、すなわち仕事としては行うことが出来ません。医師、弁護士、公認会計士なども業務独占資格としては知られていますが、理容師、美容師も同様に国家試験があり、その免許のその資格を有していないと業務（仕事）が出来ない職業種です。この資格試験を受験するには、厚生労働大臣または都道府県知事の指定した養成施設（理容学校）で学び（昼間課程2年／通信課程3年）、卒業し、理容師国家試験に実技・学科とも合格する必要があります。合格後、公益財団法人理容師美容師試験研修センターに免許を申請すると、理容師名簿に登録され、理容師免許が交付されます（国家試験に合格しただけでは理容師免許は交付されません）。
理容学校卒業後、一般的には理容室に就職し、1～3年程度のアシスタント期間を経て、スタイリストデビューすることが多いようです。
本学では美容師免許取得者を対象とした通信課程理容科〈美容修得者課程〉を開講しており、通常の半分の期間1年半で、理容師免許を取得できます。また美容科に通いながら、通信課程理容科〈美容修得者課程〉で学ぶことで、美容と理容2つの国家資格取得（ダブルライセンス）が可能となります。

就職先は理容室になります。理容室というと、地域密着型の個人経営のサロンやいわゆる千円カットをイメージする人もいるかもしれませんが、最近は、都心を中心に他店舗展開の高級理容室やメンズファッションと提携したオシャレな理容室なども増えてきています。規模（店舗数、社員数）や企業形態（個人店、チェーン店、フランチャイズなど）、立地、サロンコンセプト（イメージ）、メニューと料金形態などにより、客層や従業員、サロンの雰囲気はさまざまですので、職場環境も違ってきます。学校選びと同様に、自分に合った就職先を選ぶことが大切です。
かつらメーカー（アデランス、アートネーチャーなど）やシェービングサロン（fini、スカイなど）からの求人もあります。
また、理容室で経験を積んだ後、独立し、自分の理容室を開業したり、サロン経営をするという道もあります。

2022（令和4）年3月末現在、理容室は全国で11万2,468軒。これは、全国のコンビニ数（5万6344軒）の2倍という店舗数です。理容室1軒当たりの従業者数は、単純計算で1.82人となります。10年前と比較すると、理容室（所）の施設数は、17,742施設の減です。
そして従業理容師数は、204,883人とこれも10年前から33,203人の減少となっています。1970年代後半までは、理容室の方が、美容室よりも上回っていたものの1978年に理容室が142,888軒、美容室が146,746軒と完全に逆転します。その後、理容室は緩やかに減少し続け、2020年度、ついに119,053軒まで減少しています。その背景は高齢化と後継者不足です。
2024年の「理容業の振興指針（令和6年厚生労働省告示第96号）」によれば、令和5年度調査において、60歳以上の者の割合は、57.7％と経営者の高齢化が伺えると指摘されています。美容所と従業美容師数と比較しても市場規模を鑑みても、これから益々、理容師を目指す若者が求められています。

初任給は、本学に届いている求人票によると、都内サロンで18万円前後が一般的で、社会保障完備のサロンが一般的になりつつありますが、実際の給与体系と収入についてはサロンによって多少差があるようです。美容師理容師の年収は平均でみると約300万円（31.2才／厚生労働省平成29年度の統計資料）で、一般企業の平均年収400万円と比べると低いように思われますが、個人経営のサロンが多いことも一因としてあげられます。理容所の多くは個人や家族経営の零細事業者であり、経営基盤の脆弱さや営業者の高齢化に伴う、後継者問題等の課題を抱えていることが前述の通り「理容業の振興指針」でも背景として指摘されています。他方で、大都市圏を中心として、多店舗展開するブランド力のある企業型（法人化）された高付加価値の理容室では、教育システムや福利厚生も充実し、給与水準も新規学卒者の就職で、大卒以上の初任給という場合も散見されるようになりました。
理容室の顧客は男性が中心で長く通い続けてくれる常連客が多く、また地域密着店であれば地域の幅広い年齢層のお客様が長年通ってくれるなど、来店の頻度が高く、ブームによる浮き沈みも少なく、収入も安定しているといえるでしょう。

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