美容師は、美容に関する幅広い技術と知識を持つ、美容のゼネラリスト（総合職）です。かつては、歴史的には美容家とも称されていましたが、カリスマ美容師の登場から美容室で、ヘアカット、パーマ、セットアップ、カラーリング、ヘアケア、メイクアップ、まつエク、ネイル、エステティック、着付などの技術を用いて、お客様を、トータルで美しくする専門職です。一般的には、美容師＝ヘアスタイリスト（ヘアデザイナー）と認識されています。

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また、美容の技術の中から、ヘアカラーリスト、メイクアップアーティスト、アイリスト、ネイリスト、エステティシャン、きものスタイリスト…など、より専門性を高めた職業が確立しています。

美容師免許（国家資格）が必須条件です。これは業務独占資格と呼ばれる国家資格で、この美容師免許の交付を受けた者でないと「業」、すなわち仕事としては行うことが出来ません。医師、弁護士、公認会計士なども業務独占資格としては知られていますが、美容師も同様に国家試験があり、その免許のその資格を有していないと業務（仕事）が出来ない職業種です。この資格試験は、厚生労働大臣または都道府県知事の指定した養成施設（美容学校）（昼間課程2年／通信課程3年）を卒業し、美容師国家試験に実技・学科とも合格する必要があります。合格後、公益財団法人理容師美容師試験研修センターに免許を申請すると、美容師名簿に登録され、美容師免許が交付されます（国家試験に合格しただけでは美容師免許は交付されません）。
美容学校卒業後、一般的には美容室に就職し、1～3年程度のアシスタント期間を経て、スタイリストとして美容師デビューするまでOJTを歩むキャリアです。美容師のスタートラインであるアシスタントは、2年～4年程度が一般的で、平均3年程度といわれます。その期間とカリキュラムは、ヘアサロンによって異なる部分もあり、そういう意味ではサロンの数だけスタイリストまで道のりも異なり、加えて、技術の修得には、当然、個人差もあります。

就職先は美容室になります。規模（店舗数、社員数）や企業形態（個人店、チェーン店、フランチャイズなど）、立地、サロンコンセプト（イメージ）、メニューと料金形態などにより、客層や従業員、サロンの雰囲気はさまざまですので、職場環境も違ってきます。学校選びと同様に、自分に合った就職先を選ぶことが大切です。
また美容室で経験を積んだ後、独立し、自分の美容室を開業したり、サロン経営をするという道もあります。

令和4（2022）年3月末現在、美容室は全国で26万9,889施設。これは、全国のコンビニ数（5万6344軒）の4.7倍です。美容室の新規開店は、前年度から5,666施設を超え、理容室（112,468施設）と合わせると、理美容室は、382,357施設という驚くべき多さです。また美容師は全国で57万1,810人。単純計算で一軒当たりの従業員数は約2人となります。

初任給は、本学に届いている求人票によると、都内サロンで18万円前後が一般的で、社会保障完備のサロンが一般的になりつつありますが、実際の給与体系と収入についてはサロンによって多少差があるようです。
美容師理容師の年収は平均でみると約300万円（産業別サービス業／厚生労働省令和4年賃金構造基本統計調査*2で、一般企業の平均年収400万円と比べると低いように思われますが、「令和6年美容業の振興指針」に指摘されている、住宅地に立地する小規模個人経営の店と、商業地や交通至便の場所に立地する法人経営の中規模・大規模店とに二層分化の傾向などによる収益力の違いも背景にあるでしょう。かつては「カリスマ美容師」ともてはやされた時期もありましたが、売上1000万円達成することで収入も比例していくことが期待できます。技術料に加えて、ヘアケア製品の販売やプロデュース、講習など、副次的な収入を得ることできます。
美容師は、自分の実力（技術力）やプロデュース次第で、高収入が得られる職業です。
また国家資格の必要な技術職なので、出産後も働き続ける女性美容師も多く、育児の状況に合わせて働き方を調整することもできますし、そんな女性美容師を応援する制度が充実したサロンも増えています。
※統計として、一般企業に比べて美容師理容師の平均年収が低いのは、個人経営のサロンが多いことも一因*3としてあげられる。

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