美容師・理容師の仕事を収入から考えると、かつて注目を浴び、一時代を築いた「カリスマ美容師」たちに象徴される「腕一本で稼げる」まさに芸能人やプロスポーツ選手とならぶ実力の世界とされています。技術力とコミュニケーション力を武器にニューヨークや経済発展が著しいアジアの国々にも活躍の場を広げる美容師・理容師たち。
日本でもSNSでの情報発信力による新規顧客の獲得により多くのフォロワーを抱え、ブランド力のある有名サロンで予約が取れないトップスタイリストたちの年収は、20代半ばでも1000万円を超えるともいいます。他方で、厚生労働省による賃金に関する統計データによれば、美容師・理容師の平均年収は、約275～300万円程度となっています。華やかで流行の先端を担う夢のある仕事である美容師・理容師のキャリアから、まさに己の腕次第となる「給料・年収」について考えてみましょう。

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まず美容師・理容師のスタートラインとなるアシスタントの初任給は、総支給額は概ね17～19万円台が中心で、大卒なみの20万円以上の初任給を提示する美容サロンも見られるようになりました。従来の美容師・理容師のイメージでは、アシスタントの時は、長時間労働と低賃金の修業時代とされ、現在も規模の小さい個人経営のサロンなどは、美容理容問わず高卒程度の初任給が一般的です。しかし、近年、最低賃金同様に都市部や人手不足が深刻な地方中核都市の経営力のあるサロンで初任給が上昇傾向にあります。「令和6年美容業の振興指針（厚生労働省）」に指摘されているように、住宅地に立地する小規模個人経営の店と、商業地や交通至便の場所に立地する法人経営の中規模・大規模店とに二層分化の傾向などによる収益力の違いも初任給と年収にも影響があります。かつては「カリスマ美容師」ともてはやされた時期もあり、売上に比例して収入も増えていくこが期待できる実力の世界です。

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「衛生行政報告例*1」によると27万軒に迫る美容所（室）、11万軒台の理容所（室）とも圧倒的に個人経営が占めています。他方で、店舗数を拡大し、100人規模の従業員を抱え、法人格を有し大型化するサロンも増加してきました。個人経営では、当然一般的な企業とは比較できないでしょうが、企業化されたサロンでは、これまで加入が進んでいないとされていた社会保険への対応も進み、完全週休二日制や女性が多く活躍する業界の特性から、出産・育児休暇制度などの働きやすい就業環境の整備が広がりつつあります。この点は、給与面に現れない部分で、各種の社会保険制度の違いなども含め、後述するように個人経営や小規模サロンと企業規模の大きいヘアサロンでは、状況が異なることをしっかり理解しておくことも必要になるでしょう。

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セット面も多くスタッフ数の多い一定規模のサロンでは、チームワークが必要になるため様々な交流の機会を設けることが多く、定着率の向上の取り組みも重要です。その背景には、後述するように人手不足に加え、専門職としての美容師・理容師の人材流動性が高いという美容理容業界の構造的な要因も指摘できます。さらに従業員数や企業規模（店舗数）なども重要なファクターとなります。
圧倒的な店舗数を誇る美容業界、また理容師免許の新規取得者の絶対数が少ない理容業界ともに、全国から理容美容専門学校生が集う有名サロンを除いて、総じて人手不足の売り手市場です。そのため平均3年から5年程度とされていたスタイリストデビューまでの教育カリキュラムを短く設定するサロンも少なくありません。中規模・大規模店のなかでには、職業訓練校を設置したり、サロンのブランド力を背景にアカデミーも展開するなど人材育成に積極的に取り組んでいます。

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理容所（室）では、職位は細かく細分化されていない場合が多いですが、美容所（室）では、アシスタントからジュニアスタイリスト、スタイリスト、トップスタイリスト、ディレクター、マネージャーなどの職位のキャリアを積んでいくことが一般的です。美容師と理容師の違いに加え、サロンの労務・人事管理の形態によりこれらの職位・給与体系も異なりますが、いずれの場合も集客力と職位に比例し、年収も上昇していくことになります。つまり美容師・理容師の給料・年収は、サロンもしくは、個人としての「集客力」、すなわち「売上」に寄るところが非常に大きいといえるでしょう。
美容師のキャリアでは、アシスタントまでの給料は、基本給と職能給、スタイリストになると、それに指名料と歩合給が加わることが一般的です。また業界の求人情報誌には、スタイリストデビュー１年で月給50万円達成などの文言も謳われています。

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スタイリストへの指名料と歩合給のパーセンテージの上げ幅は、指名される固定客と新規顧客で異なる場合も多く、一概には言えません。例えば、試算として単純計算で、一ヶ月間の売上が100万円で10％、200万円で15％、300万円で20％が歩合給の場合、固定給20万円のスタイリストが300万円を売上げた場合の月収は80万円になるわけですが、この歩合給のパーセンテージの割合の上げ幅の設定は、サロンの集客動員やアシスタントの数を要因にサロンごとに大きく異なってきます。そのことがより条件のよいサロンへの転職の誘因になるともいわれますが、転職先でも同様に売上げられるか、また独立した場合も同様に売上られるかも、技術者の腕次第となります。

売上を考えるときに重要になるのがアシスタントの存在と顧客の平均単価、加えてリピーターの存在です。高いメニュー料金の設定は、サロンの立地やブランド力とも相関しますが、一日で一人の美容師・理容師で担当できる顧客数は、メニュー内容にもよりますが施術時間を鑑みても自ずと限界があります。そこでアシスタントの存在が不可欠になるとともに、お客様が平均して支払う金額と固定客の来店頻度（リピート率）で、売上も大きく左右されるからです。
近年は、リーズナブルな価格で特定の施術に特化したサロンのニーズも高く、低価格での施術を希望される顧客を動員し、高い回転率で経営を成功させるチェーン店も存在感を発揮しています。その場合は、美容師・理容師の個々人の売上に差がでることはなくなるため歩合給の割合よりも固定給を重視する給与体系もあります。

一般的には理容師の方が技術者（プレイヤー）として長く仕事を続けられるとされていますが、美容師でも一定のキャリアを積み、マネジメントやスタッフ教育に専念する場合もあるでしょう。また経営規模の大きなサロンでは独立支援の制度も整備されており、これまでのサロンでのキャリアの延長線上に経営者となることも可能です。他方、海外や撮影の仕事など、さらなる成長と活躍の場を求めて、転職することもあるでしょう。「手に職系」の専門職である美容師・理容師のキャリアを考えると、一定のキャリアを積むことで、独立やフリーランス（自営業・自由業）などの働き方の選択肢も広がりますが、後述するように安定か自由かという視点からメリット・デメリットをしっかりと捉えることが重要になります。

正社員ではなく、業務委託やフリーランスとして、面貸し、時間貸しといわれる独立しなくても個人事業主として働く就業形態も広がりつつあります。いずれの場合もSNSでの情報発信力により自ら集客し、仕事を獲得していく人脈に加え、経営に関する知識、特に労働法や確定申告など税金面から各種社会保険の申請手続きなども必要です。独立するかフリーランスになるかは、自分のキャリアを自律的にプランニングする能力と覚悟を持ち、自らの集客能力と売上を十分考慮することが前提になります。